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3ヵ月で結婚式準備ができるワザを紹介！スピード婚カップルのためのお役立ちスケジュール

予定していなかったけれど、赤ちゃんが出来てしまい結婚式を急いで挙げるパターン。気付いた時には2ヵ月目、3ヵ月目ということが多い。結婚式を挙げるのに適して時期は、つわりが治まり、お腹があまり目立たない5～6ヵ月目。それを過ぎるとドレス選びも大変だが、姿勢を正してじっと座っているのが大変になるので注意しよう。

結婚するつもりではいたけれど、まだ具体的な日取りは決めていなかった。そんな矢先、彼に転勤の辞令が…！というパターン。結婚式の準備、引越しの準備や手続き、彼の仕事の引継ぎなどなどバタバタしながらの準備になる。彼の協力はあまり期待できないので、一人でも準備できるように、賢くダンドリをしなければいけない。

結婚式まで3ヵ月ということは、結婚準備ができるのは土日だけと考えて24日しかない！その間に会場探し、招待状発送、衣裳選び、両家顔合せ、打合せetc.…本当に準備できるの？と不安いっぱい。だけど安心して！パックプラン上手に活用すれば3ヵ月で準備OK!

3ヵ月前

・両家の顔合わせ
・結婚式の日取り検討
・会場探し＞＞
・ゲストのリストアップ
・エンゲージリング購入
・新居探し＆決定

・顔合わせ食事代：5～10万円
・顔合わせ食事会時の手土産代：各5000円
・エンゲージリング代：約30～50万円
・新居代：
（首都圏の賃貸の場合）
　敷金・礼金：それぞれ家賃の2ヵ月分ずつ
　仲介手数料：家賃の1ヵ月分
　1ヵ月分の家賃
　合計で家賃の6ヵ月分が初期費用として必要

2ヵ月前

・会場決定＆正式予約
・招待状発注＆校正確認、発送＞＞
・会場との打合せ
・衣裳探し＆決定
・マリッジリング購入
・勤務先への結婚報告
・スピーチなどの依頼＞＞
・料理、飲物、装花、演出引出物、
　写真、ヘアメイク、ブーケなど検討

・会場への内金：5～20万円
・招待状の切手代：80円切手（送付用）＋50円
　切手（返信ハガキ用）×人数分
・マリッジリング代：10～15万円（2人分）

1ヵ月前

・招待状の返信確認＆人数決定
・料理、飲物、装花、演出、
　引出物、写真、ヘアメイク、ブーケ　　決定
・席次表の決定＆校正確認
・遠方からくるゲストの宿泊手配
・プロフィール表などの作成＞＞
・司会者と打合せ
・プログラム、ＢＧＭの決定
・ヘアメイクリハーサル

・ヘアメイクリハーサル代：1～2万円

一週間前

・担当者と最終確認
・結婚式費用の支払い
・心付けやお礼、お車代の用意＞＞
・ネイルサロン
・エステなどでのシェービング
・花嫁の手紙＞＞
・花婿の謝辞＞＞

・結婚式費用残金の支払い：200～300万円
（内金を引いた額を振り込むパターンがほとんど）
・心付けやお礼、お車代の用意：5～10万円
・ネイル代：1～2万円
・エステ代：1万円くらい～

前日

・自分で用意したものを搬入
・当日持参するものをチェック＞＞

当日

・忘れ物がないか最終チェック！＞＞
・追加料金の支払い

・追加料金の支払い：約20万円
　（ゲストの着付け代、延長料金、
　追加ドリンク代、ゲストの宿泊代など）

後日

・電報のお礼の電話をする
・お祝い返しをする
・結婚報告ハガキを送る
・写真の焼き増しをする

・お祝い返し代：1つあたり3000～1万円
・結婚報告ハガキ:1～2万円
・写真焼き増し代：5000円～

病院代以外にも、マタニティ用品代や、赤ちゃんが生まれてすぐに必要なベビー用品代も必要になるから予定しておいて。

妊娠すると「妊婦健康診断」を定期的に受けなければいけない。但し、お産は病気ではないので、正常な妊娠・出産の場合は医療保険の適用外となる。そのため1回の健診につき5000～1万円かかる。産院や妊娠の経過、検査の内容によって異なるが、出産までの間に約15回行く必要があるので約10万円の費用を準備しておこう。

分娩費と入院費も医療保険の適用外。入院日数はだいだい5～7日が一般的だ。普通分娩で産後の経過も順調で大部屋に入院という一般的な出産方法で約35万円かかると覚えておこう。個室を希望したり、深夜や休日に出産した場合はプラス料金がかかるので頭に入れておいて。帝王切開をした場合、医療保険の適用内なので、プラスの費用はそんなにかからない。ただし入院日数は増えて平均２週間程度の入院になる。

マタニティ用品はきちんとサイズの合った下着やウェアを購入して、揃えておこう。ベビー用品も最初に必要なオムツや肌着、おくるみ、ロンパース、お尻拭き、ベビータオル、ベビー布団など早めに購入しておいて。

出産祝いを頂いたら生後1ヵ月のお宮参りのタイミングで内祝いを送るのがマナー。のしは「内祝い」又は「出産内祝い」、名前は赤ちゃんの名前で送る。商品券や食品、調味料、お茶やコーヒー、日用品などもらって迷惑にならないものを選ぼう。

出産はお金がかかる！　しかも女性は働く時間を制限される。そんな状況をサポートするための国の制度を賢く利用しよう。

対象は、健康保険加入者（会社の健康保険、国民健康保険、専業主婦の場合は夫が加入して扶養家族になっていればＯＫ）。申請先は各市区町村の役所又は健康保険窓口。産前に「出産育児一時金」の用紙を役所か健康保険窓口に請求し、出産した病院で証明欄に必要事項を記入してもらう。その後、国民健康保険なら役所の窓口、会社の健康保険なら会社の健康保険窓口に提出して。

対象は会社員で産休中の人。ただし退職してから6ヵ月以内に出産した人も対象になる。申請先は会社か社会保険事務所。産前42日と産後56日の、計98日間は通常、給料が支給されないので、その代わりに健康保険から給料として支給されるものがこの出産手当金だ（産休中に給料が支給される場合はもらえない）。

この制度の対象になるには所得制限があるので、まず役所の児童福祉課で確認を。申請時期は生まれてから3歳になるまでなので、出生届を提出する時に手続きをすれば一番良い。必要な書類は自治体によって異なるが、申請書と母子健康手帳、所得証明書、印鑑などを用意しておけば大丈夫。

小学校第3学年終了前までの児童1人につき毎月5000円が支給される（第3子からは1万円）。対象は厚生年金、国民年金、共済年金など年金制度に入っている人の子供。ただし所得制限あり。さかのぼって支給してくれないので、生まれたらすぐに手続きを。詳しい手続きは役所の児童福祉課に問い合わせてみて。所得証明書や年金手帳、年金加入証明書、児童手当認定申請書、印鑑、振込先の通帳などが必要になってくる。

産後57日目から1歳になる誕生日の前日まで認められている育児休業の期間中に、雇用保険から支払われるお金。対象者は1年以上勤務し、雇用保険に加入している人だ（パートも可）。育児休業給付金には2種類ある。1つは、育児休業中にもらえる「基本給付金」は給料の3割×育休を取った月数。2つめの、職場復帰後6ヵ月経ってもらえる「職場復帰給付金」は給料の1割×育休を取った月数。但し、このお金は雇用保険から支払われるので、自営業者や育児休暇を取らない人は対象外になる。不明なことは会社を管轄するハローワークに問い合わせみて。

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